ニッセイ・インデックス・パッケージ(内外・株式/リート/債券)(愛称:ファンドパック7)

〇6~7の資産に投資するつみたてNISA対象商品(28商品)中




ニッセイ・インデックス・パッケージ(内外・株式/リート/債券)(愛称:ファンドパック7)(以下、ニッセイ・インデックス・パッケージ(内外・株式/リート/債券))は、ニッセイアセットマネジメント株式会社(委託会社)の東証株価指数(TOPIX)、MSCI コクサイ・インデックス、MSCI Emerging Markets インデックス、東証REIT指数、S&P 先進国REIT・インデックス(除く日本)、NOMURA-BPI総合指数、FTSE 世界国債インデックス(除く日本)の値動きに連動する投資効果を目指すインデックスファンドです。
運用は、ベンチマークである7つの指数に連動するマザーファンド: ①ニッセイ・国内株式・インデックス・マザーファンド、②ニッセイ・外国株式・インデックス・マザーファンド、③ニッセイ・新興国株式・インデックス・マザーファンド、④ニッセイ・J-REIT・インデックス・マザーファンド、⑤ニッセイ・先進国リート・インデックス・マザーファンド、⑥ニッセイ・国内債券・パッシブ・マザーファンド、⑦ニッセイ・外国債券・インデックス・マザーファンドに投資することで行われます。
ニッセイ・インデックス・パッケージ(内外・株式/リート/債券)の交付目論見書(2025年2月21日)はこちら
ニッセイ・インデックス・パッケージ(内外・株式/リート/債券)の交付運用報告書(第7期:2024年11月20日)はこちら
基本情報
単位型・追加型 | 追加型 |
投資対象地域 | 内外・グローバル(日本を含む) |
投資対象資産 | 資産複合 |
補足分類 | インデックス型 |
対象インデックス | 東証株価指数(TOPIX) MSCI コクサイ・インデックス MSCI Emerging Markets インデックス 東証REIT指数 S&P 先進国REIT・インデックス(除く日本) NOMURA-BPI総合指数 FTSE 世界国債インデックス(除く日本) |
投資形態 | ファミリーファンド |
設定日 | 2017年11月17日 |
決済日 | 年1回:毎年11月20日(休業日の場合は翌営業日) |
為替ヘッジ | なし |
信託期間 | 無制限 |
NISA | 一般・つみたて |
手数料
購入時手数料 | なし(ノーロード) |
信託財産留保額 | なし |
運用管理費用(信託報酬) *実質的な負担 | 年率0.3564%(税抜:0.3240%) |
主要な資産の状況

取り扱い証券会社
SBI証券 | 〇 |
楽天証券 | 〇 |
松井証券 | 〇 |
SMBC日興証券 | 〇 |
マネックス証券 | 〇 |
運用実績(2024年11月30日時点)
設定からの期間 | 7年(2017年11月17日~) |
基準価額の増減 | 10,000円⇒14,269円:プラス4,269円 |
トータルリターン(1年) | 7.54%(2025年1月末時点) |
純資産総額 | 1.7億円 |
分配金実績 | 第5期(2022年11月):0円 第6期(2023年11月):0円 第7期(2024年11月):0円 設定来累計:0円 |
騰落率(基準価額:ベンチマーク騰落率) | 2022年11月:△1.3% 2023年11月:7.2% 2024年11月:10.0% |
収益率 | 2022年:△5.7% 2023年:12.8% 2024年:7.9% |

当サイトの評価
項目 | 数値 | 評価(7段階評価) |
純資産総額 | 1.7億円 | 🌟 |
資産の流入出 | 2022年:36百万円 2023年:19百万円 2024年:33百万円 | 🌟🌟🌟 |
基準価額の騰落率 | 直近1年:10.0% 直近3年:15.9% | 🌟🌟🌟 |
トータルリターン(年率) | 直近1年:7.54% 直近3年:6.24% 設定来:5.25% | 🌟🌟🌟 |
信託報酬 | 0.3564%(税込) | 🌟🌟🌟🌟 |
ベンチマークとの乖離* | 直近1年:― 直近3年:― | ― |
シャープレシオ | 直近1年:1.02 直近3年:0.88 | 🌟🌟🌟🌟 |
標準偏差(変動リスク) | 直近1年:7.17 直近3年:7.08 | 🌟🌟🌟🌟🌟🌟 |
総評
資産のおおよそ半分を債券で運用する6資産バランス型の商品です。
信託報酬は0.3%台であり、バランスファンドとして許容できる数字です。
純資産総額は10億円に届いておらず、ファンドの規模としてまだまだ不十分な数字です。直近の資産の流入状況も芳しくありません。
収益性は資産のおおよそ半分が債券で運用されているため、大きなリターンは期待できません。一方で、標準偏差はかなり小さく、変動リスクはしっかりと抑えられています。