野村・インデックスファンド・内外7資産・バランス・為替ヘッジ型(愛称:Funds-i 内外7資産・バランス・為替ヘッジ型)

〇6~7の資産に投資するつみたてNISA対象商品(28商品)中




野村・インデックスファンド・内外7資産・バランス・為替ヘッジ型(愛称:Funds-i 内外7資産・バランス・為替ヘッジ型)(以下、Funds-i 内外7資産・バランス・為替ヘッジ型)は、野村アセットマネジメント株式会社(委託会社)の東証株価指数(TOPIX)、MSCI コクサイ・インデックス、NOMURA-BPI総合指数、FTSE 世界国債・インデックス(除く日本)、JPモルガン・GBI-EM グローバル・ディバーシファイド、東証REIT指数、S&P 先進国REIT指数(除く日本)の値動きに連動する投資効果を目指すインデックスファンドです。
運用は、ベンチマークである7つの指数に連動するマザーファンド: ①国内株式・マザーファンド、②外国株式・為替ヘッジ型・マザーファンド、③国内債券・NOMURA-BPI総合・マザーファンド、④外国債券・為替ヘッジ型・マザーファンド、⑤新興国債券・マザーファンド、⑥J-REIT・インデックス・マザーファンド、⑦海外REIT・インデックス・為替ヘッジ型・マザーファンドに投資することで行われます。
Funds-i 内外7資産・バランス・為替ヘッジ型の交付目論見書(2024年11月29日)はこちら
Funds-i 内外7資産・バランス・為替ヘッジ型の交付運用報告書(第11期:2024年9月6日)はこちら
基本情報
単位型・追加型 | 追加型 |
投資対象地域 | 内外・グローバル(日本を含む) |
投資対象資産 | 資産複合 |
補足分類 | インデックス型 |
対象インデックス | 東証株価指数(TOPIX) MSCI コクサイ・インデックス(ヘッジあり) NOMURA-BPI総合指数 FTSE 世界国債・インデックス(除く日本) JPモルガン・GBI-EM グローバル・ディバーシファイド 東証REIT指数 S&P 先進国REIT・インデックス(除く日本) |
投資形態 | ファミリーファンド |
設定日 | 2013年9月12日 |
決済日 | 年1回:毎年11月20日(休業日の場合は翌営業日) |
為替ヘッジ | あり(フルヘッジ) |
信託期間 | 無制限 |
NISA | 一般・つみたて |
手数料
購入時手数料 | 2.2%(税抜:2.0%)以内 |
信託財産留保額 | 0.2% |
運用管理費用(信託報酬) *実質的な負担 | 年率0.5500%(税抜:0.5000%) |
主要な資産の状況

取り扱い証券会社
SBI証券 | 〇 |
楽天証券 | 〇 |
松井証券 | 〇 |
SMBC日興証券 | 〇 |
マネックス証券 | 〇 |
運用実績(2024年9月30日時点)
設定からの期間 | 11年(2013年9月12日~) |
基準価額の増減 | 10,000円⇒17,072円:プラス7,072円 |
トータルリターン(1年) | 4.86%(2025年1月末時点) |
純資産総額 | 166.8億円 |
分配金実績 | 第9期(2022年9月):0円 第10期(2023年9月):0円 第11期(2024年9月):0円 設定来累計:0円 |
騰落率(基準価額:ベンチマーク騰落率) | 2022年9月:△11.4% 2023年9月:2.5% 2024年9月:6.4% |
収益率 | 2022年:― 2023年:― 2024年:― |

当サイトの評価
項目 | 数値 | 評価(7段階評価) |
純資産総額 | 166.8億円 | 🌟🌟🌟🌟 |
資産の流入出 | 2022年:971百万円 2023年:344百万円 2024年:2,292百万円 | 🌟🌟🌟🌟 |
基準価額の騰落率 | 直近1年:6.4% 直近3年:△2.5% | 🌟 |
トータルリターン(年率) | 直近1年:4.86% 直近3年:0.73% 設定来:4.79% | 🌟🌟 |
信託報酬 | 0.5500%(税込) | 🌟🌟🌟 |
ベンチマークとの乖離* | 直近1年:― 直近3年:― | ― |
シャープレシオ | 直近1年:0.63 直近3年:0.12 | 🌟 |
標準偏差(変動リスク) | 直近1年:7.45 直近3年:8.95 | 🌟🌟🌟🌟🌟 |
総評
株式、債券、不動産投資信託(REIT)に均等に投資する6資産バランス型の商品です。
信託報酬は0.5%台であることに加え、購入時にも解約時にも手数料がかかるため、コスト面についてはバランスファンドとしてネガティブにならざるを得ません。
純資産総額は150億円を超えており、ファンドの規模として問題ない数字です。直近の資産の流入状況もそれなりです。
収益性は資産のおおよそ3分の2が債券で運用されているため、あまり大きなリターンは期待できません。一方で、標準偏差は小さく、変動リスクはしっかりと抑えられています。