野村・資産設計・ファンド(DC つみたてNISA)2060(愛称:未来時計DC つみたてNISA 2060)

 

 

〇8の資産に投資するつみたてNISA対象商品(33商品)中

 

野村・資産設計・ファンド(DC つみたてNISA)2060(愛称:未来時計DC つみたてNISA 2060)(以下、未来時計DC つみたてNISA 2060)は、野村アセットマネジメント株式会社(委託会社)のNOMURA-BPI総合指数、FTSE 世界国債・インデックス(除く日本)、JPモルガン・GBI-EM・グローバル・ダイバーシファイド、東証株価指数(TOPIX)、MSCI コクサイ・インデックス、MSCI Emerging Markets インデックス、東証REIT指数、S&P 先進国REIT指数(除く日本)の値動きに連動する投資効果を目指すインデックスファンドです。

 

運用は、ベンチマークである8つの指数に連動するマザーファンド:①国内債券・NOMURA-BPI総合・マザーファンド、②外国債権・マザーファンド、③新興国債権(現地通貨建て)・マザーファンド、④国内株式・マザーファンド、⑤外国株式・MSCI コクサイ・マザーファンド、⑥新興国株式・マザーファンド、⑦J-REIT・インデックス・マザーファンド、⑧海外REIT・インデックス・マザーファンドに投資することで行われます。

 

未来時計DC つみたてNISA 2060の交付目論見書(2025年3月20日)はこちら

未来時計DC つみたてNISA 2060の交付運用報告書(第5期:2024年6月24日)はこちら

 

基本情報

 

単位型・追加型追加型
投資対象地域内外・グローバル(日本を含む)
投資対象資産資産複合
補足分類インデックス型
対象インデックスNOMURA-BPI総合指数
FTSE 世界国債・インデックス(除く日本)
JPモルガン・GBI-EM・グローバル・ダイバーシファイド
東証株価指数(TOPIX)
MSCI コクサイ・インデックス
MSCI Emerging Markets インデックス
東証REIT指数
S&P 先進国REIT指数(除く日本)
投資形態ファミリーファンド
設定日2019年9月30日
決済日年1回:毎年6月22日(休業日の場合は翌営業日)
為替ヘッジなし
信託期間無制限
NISA一般・つみたて

 

手数料

 

購入時手数料なし(ノーロード)
信託財産留保額なし
運用管理費用(信託報酬) *実質的な負担年率0.4620%(税抜:0.4200%)

○信託報酬は第13期以降上方修正。

 

主要な資産の状況

 

 

取り扱い証券会社

 

SBI証券
楽天証券
松井証券
SMBC日興証券
マネックス証券

○ゆうちょ銀行でのみ取り扱い可能。

 

運用実績(2025年1月31日時点)

 

設定からの期間5年4月(2019年9月30日~)
基準価額の増減10,000円⇒17,726円:プラス7,726円
トータルリターン(1年)6.04%(2025年2月末時点)
純資産総額4.6億円
分配金実績第3期(2022年6月):5円
第4期(2023年6月):5円
第5期(2024年6月):5円
設定来累計:20円
騰落率(基準価額:ベンチマーク騰落率)2022年6月:△0.6%
2023年6月:15.2%
2024年6月:20.1%
収益率2022年:―
2023年:―
2024年:―

 

当サイトの評価

項目数値評価(7段階評価)
純資産総額4.6億円🌟
資産の流入出2022年:36百万円
2023年:86百万円
2024年:159百万円
🌟🌟🌟
基準価額の騰落率直近1年:20.1%
直近3年:34.7%
🌟🌟🌟🌟
トータルリターン(年率)直近1年:6.04%
直近3年:11.46%
設定来:10.59%
🌟🌟🌟🌟
信託報酬0.4620%(税込)🌟🌟🌟🌟
ベンチマークとの乖離*直近1年:―
直近3年:―
シャープレシオ直近1年:0.48
直近3年:1.18
🌟🌟🌟🌟🌟
標準偏差(変動リスク)直近1年:12.24
直近3年:9.56
🌟🌟🌟🌟🌟

 

総評

全世界の株式、債券、不動産投資信託(REIT)に投資する8資産バランス型の商品です。

信託報酬は0.4%台であり、バランスファンドとして気になる数字です。ただし、ターゲット・イヤーに近づくにつれてコスト面は改善されていくため、コスト面の評価は徐々に上がっていくでしょう。

純資産総額は10億円に届いておらず、ファンドの規模としてまだまだ不十分な数字です。直近の資産の流入状況も芳しくありません。

8資産の組入比率は、それぞれの商品の名を冠しているターゲット・イヤーに近づくにつれて安定資産の組入比率が上がっていき、ターゲット・イヤー後は債券中心の安定運用になります。

そのため、収益性はターゲット・イヤーまでにどれだけ増やせるかという点にかかっています。

 

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