SMT 8資産・インデックス・バランス・オープン

〇8の資産に投資するつみたてNISA対象商品(33商品)中




SMT 8資産・インデックス・バランス・オープンは、三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社(委託会社)の東証株価指数(TOPIX)、MSCI コクサイ・インデックス、MSCI Emerging Markets インデックス、NOMURA-BPI総合指数、FTSE 世界国債・インデックス(除く日本)、JPモルガン・GBI-EM・グローバル・ディバーシファイド、東証REIT指数、S&P 先進国REIT指数(除く日本)の値動きに連動する投資効果を目指すインデックスファンドです。
運用は、ベンチマークである8つの指数に連動するマザーファンド:①国内株式・インデックス・マザーファンド、②外国株式・インデックス・マザーファンド、③新興国株式・インデックス・マザーファンド、④国内債券・インデックス・マザーファンド、⑤外国債券・インデックス・マザーファンド、⑥新興国債券・インデックス・マザーファンド、⑦J-REIT・インデックス・マザーファンド、⑧グローバルREIT・インデックス・マザーファンドに投資することで行われます。
SMT 8資産・インデックス・バランス・オープンの交付目論見書(2025年2月11日)はこちら
SMT 8資産・インデックス・バランス・オープンの交付運用報告書(第15期:2024年11月11日)はこちら
基本情報
単位型・追加型 | 追加型 |
投資対象地域 | 内外・グローバル(日本を含む) |
投資対象資産 | 資産複合 |
補足分類 | インデックス型 |
対象インデックス | 東証株価指数(TOPIX) MSCI コクサイ・インデックス MSCI Emerging Markets インデックス NOMURA-BPI総合指数 FTSE 世界国債・インデックス(除く日本) JPモルガン・GBI-EM・グローバル・ディバーシファイド 東証REIT指数 S&P 先進国REIT指数(除く日本) |
投資形態 | ファミリーファンド |
設定日 | 2017年8月25日 |
決済日 | 年2回:毎年5月10日・11月10日(休業日の場合は翌営業日) |
為替ヘッジ | なし |
信託期間 | 無制限 |
NISA | 一般・つみたて |
手数料
購入時手数料 | 3.3%(税抜:3.0%)以内 |
信託財産留保額 | 0.1% |
運用管理費用(信託報酬) *実質的な負担 | 年率0.5500%(税抜:0.5000%) |
主要な資産の状況

取り扱い証券会社
SBI証券 | ○ |
楽天証券 | ○ |
松井証券 | ○ |
SMBC日興証券 | ○ |
マネックス証券 | ○ |
運用実績(2024年11月29日時点)
設定からの期間 | 7年4月(2017年8月25日~) |
基準価額の増減 | 10,000円⇒16,253円:プラス6,253円 |
トータルリターン(1年) | 5.53%(2025年2月末時点) |
純資産総額 | 2.9億円 |
分配金実績 | 第13期(2023年11月):0円 第14期(2024年5月):0円 第15期(2024年11月):0円 設定来累計:0円 |
騰落率(基準価額:ベンチマーク騰落率) | 2022年11月:△0.4% 2023年11月:9.2% 2024年11月:15.1% |
収益率 | 2022年:△5.0% 2023年:16.2% 2024年:10.4% |

当サイトの評価
項目 | 数値 | 評価(7段階評価) |
純資産総額 | 2.9億円 | 🌟 |
資産の流入出 | 2022年:42百万円 2023年:64百万円 2024年:83百万円 | 🌟🌟🌟 |
基準価額の騰落率 | 直近1年:15.1% 直近3年:23.9% | 🌟🌟🌟 |
トータルリターン(年率) | 直近1年:5.53% 直近3年:8.53% 設定来:6.65% | 🌟🌟🌟 |
信託報酬 | 0.5500%(税込) | 🌟🌟🌟 |
ベンチマークとの乖離* | 直近1年:― 直近3年:― | ― |
シャープレシオ | 直近1年:0.57 直近3年:1.02 | 🌟🌟🌟🌟🌟 |
標準偏差(変動リスク) | 直近1年:9.40 直近3年:8.27 | 🌟🌟🌟🌟🌟 |
総評
全世界の株式、債券、不動産投資信託(REIT)に均等に投資する8資産バランス型の商品です。
信託報酬は0.5%台であることに加え、購入時にも解約時にも手数料がかかるため、コスト面についてはバランスファンドとしてネガティブにならざるを得ません。
純資産総額は10億円に届いておらず、ファンドの規模としてまだまだ不十分な数字です。直近の資産の流入状況も芳しくありません。
8資産の組入比率は均等を基本としており、株式と債券の比率が同じであるため、安定性と収益性の両方を期待できますが、反対考えるとどっちつかずということになります。